医療保険って本当に必要なの？
毎月の保険料も結構高いから医療保険の必要性に疑問を感じますよね。
そこで、保険会社の言い分をまとめてみましたので医療保険の必要性を見てみましょう。
そして、保険証があれば受けられる国の素晴らしい医療制度も分かりやすくまとめましたので一緒に見ていきましょう。
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保険会社の言い分はこうだ！
多額の医療費も、健康保険で賄えるのでは！？
健康保険でカバーできない(健康保険適用外の費用)部分は全て自己負担になります！
例・3大疾病である「心筋梗塞」で1か月入院した場合にかかると言われている金額は？
220万(平均)です。
心筋梗塞は手術に危険を伴います。高度な技術代、手術代、治療費がかかってきます。
220万は後述する３割負担、高額療養費制度のおかげで自己負担金額は約8万(一般所得者)になります。
・保険会社の言い分「食事代」
入院中の食事の自己負担額は1食あたり一般所得者で460円(一律)かかります。1日あたりは460×3で1,380円です。※2018年6月現在
1ヶ月入院した場合は、約4万円の自己負担となります。※食事代は食事療養であるので、「医療費の自己負担金額」となります。
・保険会社の言い分「差額ベッド代」
しかし、病室をひとり部屋(個室)を希望すると「差額ベッド代(特別療養環境室料)」と呼ばれる費用が発生します。
一般の大部屋ような病室と違い、病室内にはトイレ、洗面台、テレビ、冷蔵庫などが設備されています。プライバシーの保護や、良質な医療環境を求め「差額ベッド(特別療養環境室料)」を希望すると病院からの同意書にサインをして差額ベッド代の支払いが発生します。
料金はカーテン等で仕切られた4人部屋が安く、ひとり部屋になると高くなります。
１日あたりの差額ベッド代の平均額は6,000円です。1ヶ月入院すれば約18万円かかることになります。
※「治療上の必要性」で病院側から特別療養環境室へ入院させる場合は差額ベッド代は発生しません。
例えば、感染症の患者などは他の患者への感染を防止するために特別療養環境室へ入院させる必要があるからです。
差額ベッド代は医療費以外の「その他の自己負担金額」となります。
・保険会社の言い分「雑費」
入院は差額ベッド代以外にもかかる費用があります。
お見舞い、看病に来る家族の交通費や食事代、下着などの着替え(消耗品)の購入でかかる雑費です。
子供がいて小さければ託児所に子供を預けないとならない場合もありますし、奥さんはパートで働いていれば休まなくてはならなくなってしまえば収入は減ってしまいます。
・保険会社の言い分「国民健康保険」
会社員が加入する健康保険では入院で働けなくなった場合は、傷病手当金が最長18ヵ月間支給されます。
※病手当金とは、給与の日額2/3の金額が1日あたりで支給されます。←大雑把な計算で正確な計算式ではありません。
しかし、上記の手当ては「国民健康保険」では支払われません。例えば自営業を営んでいる場合には働けない期間は収入が入ってこないことになります。
十分な貯蓄がない場合、医療保険の入院給付金で働けない期間の生活費を補うという考え方ができます。医療保険の必要性を感じますね。
・医療保険の必要性のまとめ
医療費以外の「その他の自己負担金額」が重しとなる事がわかりました。
医療費の自己負担金額(約8万)には「食事代＋差額ベッド代＋雑費」がかかります。1ヶ月の平均自己負担金額は30万～40万と言われています。
※生命保険文化センター「生活保障に関する調査平成28年度」のデータを参照しています。
十分な貯蓄がない家庭にとってはこれらの健康保険適用外の自己負担金額は痛手です。
もちろん、差額ベッド代や雑費など「その他の自己負担金額」は任意の部分もありますので抑える事はできるとは思いますが、どうなるか先の事はわかりません。
「もしもの為に備えておく」「金銭面の不安を解消するために備えておく」それが民間の医療保険です。
・保険会社の言い分、最後にもうひとつ！
健康保険適用外費用で「先進医療」があります。
先進医療とは「厚生労働大臣が承認した、特定の大学病院で研究開発された高度な医療技術」です。先進医療＝高度な技術料の認識でOKです。
患者が希望して、なおかつ医師も「患者の治療に先進医療が必要である」と認めた場合に受けることができます。
先進医療を使えば、「短期間で回復できる」「闘病生活を回避できる」その結果家族の精神的、金銭的負担を大きく抑えることができます。医療保険では先進医療の費用をカバーすることもできるのです。
素晴らしい日本の医療制度その➀：初心者3割負担
医療費が3割の自己負担で済む制度です。※小学生～70歳未満までが対象です。
・具体的に解説します
病気やケガをした場合、健康保険を取り扱う医療機関(病院)で「保険証」を提示すれば、外来(病院に通う)、入院(病院に入る)どちらの場合でも医療費が3割の自己負担で治療が受けれます。
残りの医療費(7割)は健康保険組合(国)が負担します。この事を「療養の給付」といいます。
患者の自己負担割合は年齢で変わります。
・小学校入る前(就学前)の子供は２割
・70～74歳は2割(現役並の所得者は３割)
・75歳以上は1割(現役並の所得者は３割)
※現役並の所得者とは給与月額が280,000円以上が該当します。
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素晴らしい日本の医療制度その➁：高額療養費制度
健康保険による３割の自己負担額が高額になった場合、健康保険組合が定めた自己負担限度額を超えた分が払い戻される制度です。
・具体的に解説します
高額療養費とは同月（1日～月末まで）にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合です。
自己負担限度額は一般所得者で約8万円です。同月の医療費が８万を超えた分が戻ってきますよって制度です。
所得によって限度額が変わります。表を参考にしてください。
引用元：http://president.jp/articles/-/15105
ただしここには注意しなきゃいけません。
●高額療養費が対象となる医療費
・受診料（入院及び外来）
・入院代
・手術料
・処方薬代
↑これらの費用以外は高額療養費対象外です。医療費に合算できません。※食事代、差額ベッド代など。
●高額療養費の払い戻しは3ヶ月先になることもある。
入院時に「限度額適用認定証」を提出しておかないと医療費（3割分）を払わなくてはいけなくなります。
高額療養費制度の自己負担限度額を超えた分は約3ヶ月後に戻ってくることになります。※指定口座に振り込まれます。
・高額医療費貸付制度を使う
高額医療費の支払いとして、無利子で「高額療養費支給見込額の8割相当額」の貸付を行う制度です。この制度を使えば当月の高額医療費の支払いに苦悩せずに済みます。
高額医療費貸付制度を利用するには事前に「限度額適用認定証」が必要となります。全国健康保険協会(各支部)にて申し込みが必要です。これは会社を通して申し込みます。
入院予定が前もって分かっている場合にはこの認定証を会社を通して申し込み、入院時に提出すると自己負担限度額を払うだけになるので、入院時にこの認定書の提出をおすすめします。
●高額療養費は月をまたぐと高くなる！
高額療養費制度は、医療費がひと月単位で計算されます。
例えば、入院がひと月内におさまっていて、医療費が15万発生した場合は高額療養費で自己負担額は8万円済みます。しかし、月をまたいで医療費がかかった場合(最初の月が7.5万、次の月が7.5万)だと、どちらの月も自己負担限度額を超えないため高額療養費が使えなくなります。つまり、１円も払い戻し金がなく7.5万＋7.5万で15万円全額自己負担となってしまいます。
緊急性がない疾病であれば、主治医と相談して入退院が同じ月になるようにスケジュールを調整してもらうと良いでしょう。
まとめ
・医療費の自己負担限度額は約8万円。これ以上かかった医療費は健康保険組合から払い戻しが受けられる。※高額療養費制度
・食事代、差額ベッド代、雑費は自己負担になる。※高額療養費制度適用外
・入院1ヶ月の平均自己負担金額は30万～40万。※医療保険の必要性がある自己負担金額である。
・「先進医療」は健康保険適用外だが、医療保険で費用負担をカバーできる
高額療養費制度の注意点
・高額療養費が対象となる医療費は予め確認する
・入院時に「限度額適用認定証」を提出しておかないとと支払いは3割負担分がかかる。3ヶ月ほど後に高額療養費の支給(自己負担限度額を超えた分)がある。
・高額療養費は月をまたぐと高くなる！
私も自分自身で健康管理はしているつもりですが、病気にならないとは言い切れません。
実際1週間ほどの入院を数回した経験からいうと個室に入る必要はありませんでした。また入院「限度額適用認定証」を提出していたため食費をふくむ支払額は9万円ほどでした。
こう考えると毎月、たとえば5000円ほどの医療保険は必要ないかもしれませんが、自営業であったり個室希望であったり、やはりそれぞれケースバイケースだと感じました。
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